働き方ジャーナリストとして、有名媒体にて記事の執筆をしてます。
これまでの豊富な活動実績に基づく臨場感ある事例を紹介しています。
記事の全ては、yahooニュースにも転載され、多くの反響をいただいております。
１ 商業出版
東洋経済新報社刊（2025年10月15日） 「転職に向いていない人がそれでも転職に成功する思考法」（1760円：税込み）
amazon予約特典キャンペーン 発売前（10月15日以前）にamazonにて予約いただいた方には、予約特典としてtips「採用面接を勝ち抜くメソッド：出来るヤツと思わせる話し方」（全12ページ）をお送りいたします。amazonから予約いただいた方で、特典を希望される方は、巻末の「お知らせ」をご一読いただいたうえでお申し込み願います。
＜予約特典の申し込み方法＞ ※書籍の購入サイトは、この下の黄色い書籍表紙上のリンク＜参考：amazon 書籍購入サイト＞からご購入下さい。
１ 以下のメールアドレスに、下記の（２）の内容を明記いただき、（３）を添付の上、申し込みください。
（１）送信先メールアドレス soshikidukurilabo@jcom.zaq.ne.jp
（２）メールに記載いただきたい内容 ①書籍予約特典希望の旨 ②得点送信用のメールアドレス ③お名前（任意）
（３）添付いただいたいスクショ・写真（ファイル形式：PNG/JPG/PDFのいずれか） 以下の全ての情報が分かる、amazon予約注文時の詳細画面のスクショを添付願います。「注文日（予約日）」、「注文番号」、「書籍名」、「ストアがAmazon.co.jpであること」、「注文ステータスが、予約・注文済みであること（例：予約注文、未発送、注文を受け付けました、など）」 逆に、「配送先住所」「支払い方法の下4桁以外の番号／決済情報」「電話番号・フルのメールアドレス」「請求金額の内訳」など機微情報は、黒塗りやマスキングを施して写さないでください。
＜お知らせ＞
１ 予約特典の申込期限は、発売前日（10月14日）の23時59分です。
２ 特典の送信は、発売日（10月15日）以降２週間以内にお送りします。
３ 一つの注文番号につき１回のみ有効です。
４ キャンセルが判明した場合には無効になります。
５ 上記記載の「申し込み方法」に不備がある場合は、特典をお送りできません。ご確認後、期限内に改めて申し込み願います。
６ 取得する個人情報は、予約特典の本人確認・送付および重複・不正防止のためにのみ利用します。保存期間は特典配布完了後30日間、期間経過後は安全に削除します。第三者提供は行いません（法令等に基づく場合を除く）。
７ 本キャンペーンはamazon社による提供・主催ではありません。
＜参考：amazon 書籍の購入サイト＞
２ note記事
（１）記事「転職で後悔しない」最終チェックリスト。残るか・出るか、決める前に読む判断基準」
多くの転職失敗事例が世にある中で、「転職するべきか否か」の判断は、今後の人生の成否を大きく左右します。noteにその判断基準をノウハウとして書きました。宜しければ、ご一読願います。
https://note.com/soshikidukuril/n/n007065013cfe?sub_rt=share_pw
（２）記事「採用面接を勝ち抜くメソッド「出来るヤツと思わせる話し方」
面接は“何を話したか”より、“どう見えたか”。同じ内容でも、入口の一言と話し方の設計で評価は劇的に変わります。採用面接における話し方のノウハウを開示しています。
/https://note.com/soshikidukuril/n/nac71b101333a?sub_rt=share_pw
３ 記事の執筆
１．AERA.dot（朝日新聞出版社）
（１）「ゆるブラック企業だから・・残業ゼロの23歳の新人女性社員が会社を辞めた驚愕の理由」
新卒社員が入社3年以内に退職する割合は3人に1人と依然として高い。その上、早期退職者に口コミサイトに批判的な投稿をされて“ブラック企業”のレッテルを貼られれば、企業としては致命傷になる。早期 退職を防ぐ手段の一つとして、先輩社員に新人への指導や日常のケアを担わせるメンター制度がある。メンターは負担が大きい役回りだが、一方で、新人から不満をぶつけられ、彼らの退職の責任まで負わされるような理不尽なケースもある。元大手人材紹介会社教育研修部長で、新入社員の活躍支援にも携わる川野智己氏が、実際にあった「修羅場」を紹介する。。。。
（２）「まるで闇バイトみたい…報酬目当てに「リファラル採用」を悪用した“ママ友”に騙された39歳主婦の悲劇」
リファラル採用という言葉を聞いたことがあるだろうか？ 近年、人手不足にあえぐ企業が採用コストの削減と人材の定着化を目的として、自社の従業員が信頼できる友人や知人を自分の会社に紹介するという採用手法だ。自社の従業員からの推薦であれば信頼性も高く、企業風土にもマッチしやすい人材が獲得できるとして、紹介者には報酬が支払われることが多い。だが、実はこのリファラル採用が「悪用」されるケースが出始めているというのだ。元大手人材紹介会社教育研修部長で、長年にわたり講演や執筆活動を通じて、転職先での活躍支援に携わっている川野智己氏が、実際にあった中途採用の事例を紹介する。。。。
（３）「28歳ファストフード店長がバイト女子学生の恋愛相談で“大きな勘違い” 深夜に木刀で襲撃されたワケ」
サッカーW杯カタール大会で日本代表は予選リーグを突破、その躍進に日本中が沸いた。チームを率いる森保一監督の采配は、ときに批判と称賛が入りまじり、組織を統率するリーダーの重責を実感させられた。ビジネスの世界でも、組織をまとめ上げ成果を出すことはこの上ない達成感を得られるが、反面、リーダーの意気込みが空回りすれば、メンバーから反発を受けることもある。元大手人材紹介会社教育研修部長で「転職定着マイスター」として活動する川野智己氏が、リーダーとして転職するもメンバーから反発と理不尽な暴力を受け退職に追い込まれた事例を紹介する。。。。
（４）「44歳人事コンサルが体験した転職先での“地獄” 「死に神」とののしられ“恩人”からはまさかの裏切り」
2022年4～6月における月平均転職者の数は314万人となり、昨年同月比で30万人も増加した（総務省調査）。しかし、意外と知られていないのが、転職後の離職率の高さだ。21年の厚生労働省の調査によると、転職者の21％が「更なる再転職をしたい」と回答し、「（このまま働き続けるか）わからない」を合わせると、約半数（46％）が転職先とのミスマッチに悩んでいる。元大手人材紹介会社部長で、長年にわたり転職先での活躍支援に携わっている川野智己氏が、実際にあった転職のミスマッチ事例と対処法を紹介する。。。。
（５）「元国際線CAがみた転職後の理想と現実 社長の家族に“奉仕”させられるだけの異様な職場」
やりがいのある仕事に転職して幸せになりたい。そんな純粋な気持ちが、横暴な経営者に踏みにじられたら、その転職者は何を思うだろうか。昨年11月に発表された厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」では、転職者が転職先を決めた理由（複数回答）として、「仕事の内容・職種への満足」（41.0％）が最も高く、次いで「自分の技能・能力が活かせる」（36.0％）が挙げられた。その一方で、オーナー経営者やその一族の言動により、個人の意欲が阻害され、退職を余儀なくされるケースも後を絶たない。元大手人材紹介会社教育研修部長で、長年にわたり転職先での活躍支援に携わっている川野智己氏が、実際にあった転職者の修羅場を紹介する。。。
（６）「ブラック産業医にだまされた39歳結婚相談所女性社員 社長とグルになって“解雇”させる手口とは？」
一度メンタルの疾患で仕事を休職すると、職場への復帰は容易ではない。労働政策研究・研修機構の調査によると、メンタルヘルスの疾患で休職した労働者の職場への復職率は45.9％に留まっている。その復職率は脳血管疾患者（46.4％）やがん疾患者（47.5％）をも下回っており、メンタルの疾患が仕事に大きな影響を与えることを物語っている。だが、メンタルヘルスに関しては診断が難しい疾病も多く、企業側がそれを“悪用”して労働者を追い詰めるケースもある。元大手人材紹介会社教育研修部長で、長年にわたり転職先での活躍支援に携わる川野智己氏が、実際にあった転職者の悲劇を紹介する。。。。
２ プレジデントオンライン PRESIDENT online（プレジデント社）
（１）「妻に踏みつけにされ自分名義の新築自宅も給料も子供も奪われ…全喪失の50代男性が今､幸福に包まれている訳妻や義実家の理不尽な言い分を"丸のみ"した理由」
かけがえのない家族のために働く。こんなやりがいのあることはないが、その家族によって苦しめられ、自分の仕事キャリアや人生が瓦解してしまうケースもある。組織と人の最適化の専門家であ る人材定着コンサルタントの川野智己さんが個別指導した、妻と義実家に人生を台なしにされた50代男性の事例を紹介しよう――。。。。
３ bizSPA（扶桑社）
「仕事で賠償請求されないために…“人気女優”に学ぶ、ミスを減らす働き方」
筆者（川野智己）は、転職者が転職先で定着し、活躍する支援を長年行っていますが、転職後の1年間で多くの転職者が退職を余儀なくされているという実態を目の当たりにしています。中でも、転職先での慣れない業務でミスを重ね、解雇されるような事例を数多く見てきました。実は、これは転職者に限ったことではありません。異動して業務に慣れなかったり、逆に慣れ過ぎていたり、上司からのプレッシャーや過重労働で慌てたりすることによりミスを起こし、経営への大きな打撃や得意先への大きな損害に繋がった事案は珍しくないのです。
